最近、時系列比較の経済データに触れる機会に恵まれました。

1989年当時、世界時価総額（株価×発行済み株式数）ランキングベスト10の中には、日本企業が7社も入っておりました。ところが、2021年3月末になると同ランキングの10位以内に1社も日本企業は入っておりません…。企業の株式持ち合い解消が進んだり、バブルが崩壊したりと順位変動の要因は複合的と思われますが、日本人としては少々さみしい感じが致します。次に、一人当たり名目GDPを見ると、1990年代にルクセンブルク、スイスに次いで第3位だった我が国は、2020年には23位まで沈んでおります。凋落の原因を探るべく、研究開発費の推移をみると、意外にも2位から3位にランキングは落としたものの、米国・中国に次ぐ地位を維持し、年間総額約14兆円もの金額を費やしています。しかし、どうやら研究開発の向け先に問題があったようです。直近の20年間で特にグローバルでも存在感を増したのはアップル社を筆頭にしたIT系になりますが、日本の情報通信関連への研究開発は過去15年で半減してしまっているのです。ちなみに、日本で大きく研究開発の規模を増やしたのは、現在でも国際競争力を維持し続けている自動車関連のみでした。

研究開発の多寡と競争力の強弱は「卵とニワトリ」のような関係ともいえますが、「ニーズの方向を見極めながら限られたリソースをどこに割くか」を間違えると、中長期的に甚大な影響が出ることを痛感いたしました。このことは大企業だけの問題ではなく、クリニックを差配する私たち歯科医師にも当てはまります。日本経済は停滞し続けており、コロナ禍の後に来るのはおそらく大増税。政府は数々の助成金でバラまいた分を回収しなければなりません。保険点数の増額にはあまり期待しない方がよいでしょう。このような外部環境のもとでは、「昨年と同じことを繰り返し、同じレベルを維持している」だけでは、日本経済とともに沈下してしまいます。

皆さま、日々、診療で忙しくされていると思いますが、幸いなことに20年前に比べて様々な情報へのアクセスがIT技術の進化のおかげで容易になりました。是非、「限られた時間とお金を何にかけてご自身のクリニックの特長をどのように出していくか」、を慎重に検討し、それを実行していただきたいと思います。ちなみに私は、「英文で発行されるすべての最新論文を読破する」という習慣を堅持し、常に知識のアップデートをはかるとともに、「診査診断の精度向上」を心がけています。診査診断を誤らなければ治療時間が大幅に短縮するだけでなく、患者さんの負担軽減と満足度アップに繋がるためです。医院に大きな設備増強を行うのも素晴らしいことですが、知識の増強はお手軽でお金もかからないのでとてもおススメです。